プロモーションは、広告、パブリシティ(PR活動)、セールスプロモーション、人的販売といった各手法を含む言葉です。人出不足が続く運送業界で、会社を周知し、多くの就職希望者を呼び込むためには、電子媒体を利用したメディアとのコミュニケーション活動が必要となりますが、時代のうねりの中で、企業や団体のコミュニケーション活動は、市場の熟成や価値観の多様化、ネットワーク社会の進展、メディアの多様化などに伴い、これまで以上に高度な戦略が求められています。
様々な企業がプロモーション戦略に力を入れているなか、多くの企業が実践しているのが、インターネットを利用した「ネット広報」です。
今回は、会社のイメージアップに効果的な「ネット広報」について解説していきます。


インターネット広報の活用

最近では消費者生成メディア(CGM)の広がりとともにインフルエンサー(世間に与える影響力が大きいブロガーなど)が出現し、インターネットを使った双方向コミュニケーションがますます必要性を高めています。「Twitter」や「Facebook」などのソーシャルメディアについては、3割以上の企業が活用していますが、全体でみると広報におけるソーシャルメディアの活用は1割以下となっています。

インターネットは、今や我々の生活にとって欠かせない情報ツールであり、日常生活のあらゆる場面・分野で利用されています。このため、多くの企業がウェブサイトを開設し、ステークホルダーに対して様々な情報をダイレクトに発信しています。

ネット広報のメリットは、発信したい情報を長期間掲載できることや、その情報に対して反応を得ることができるということです。ネット広報の種類には、純広告やリスティング広告、アフィリエイト広告、ネイティブ広告、SNS広告、動画広告、動画広告など、目的に応じて使い分けが可能です。

ネット広報はパブリシティの上からも非常に重要で、これからのプロモーション戦略には欠かせない要素となっています。


影響力の大きいマスメディア

以前までの広報活動でのターゲットは、不特定多数の受け手に情報を配信する新聞や雑誌、テレビ、ラジオなどのマスメディアでしたが、最近では、それぞれのジャンルに対してアクセス数の多いポータル系やニュース系などネット上のマスメディアも加わり、メディアの多様化が進んでいます。

マスメディアは、情報の伝達手段であり、情報の大量伝達を可能にするネット広報は、多くの視聴者や読者を背景に大きな影響力を持ち、時には会社を動かすこともあります。

それだけに企業の前向きな情報をマスメディアで報道されることの意義は大きく、広報活動の最大のミッションとなっています。しかし、業態やジャンルによって性質が異なり、組織や陣容、報道に対する姿勢や慣習も違います。このため、広報担当者は、マスメディアとの円滑なコミュニケーションを図る上でも、その特徴を理解し、最低限の基礎知識を身に着けておく必要があります。


ネット広報はオールドメディアを超える存在

Webは今や新聞や雑誌、テレビなどのオールドメディアを超えるマスメディアとして注目を集めています。

新聞や雑誌、テレビでは、知名度の高い大手企業であれば、ある程度の掲載が見込めますが、これはメディア側が興味を持ち、取材したくなるような企業であることが条件です。また、記者等が嫌がるような行為は避けなければならないという暗黙のルールがあります。

ネット広報では、広報で必要となるメディアからの取材申し込みを待っている必要はありません。もちろん、サイト編集者が求める素材を提供して報道してもらうことも重要ですが、自社のイメージアップとなる素材を発掘し、その素材が価値のあるものなのかを明確に判断し、付加価値を付けることも可能です。


経営トップを売り込む

言うまでもなく、会社にとっての最高のPRパーソンは「経営トップ」です。相手を魅了する包容力や簡素で容量を得た受け答え、何よりも経営に対する確固たる信念と実行力を持ったリーダーである経営トップは、会社のイメージをいやがうえにも高める存在です。

トップに対する評価はそのまま企業イメージとなり、トップを売り込むことは広報の重要なテーマとなっています。しかし、単にメディアからの取材を待っていたのでは、PI(パブリック・インボルブメント)の目的は達成できません。

最近では、ホームページや会社案内などでトップメッセージを掲載することに加え、メディアソリューションズの一環として、広報ツールを定期的に発信し、トップを前面に出し、インタビュー形式で経営方針や事業計画を語らせ、トップの経営力や人柄を継続して訴求する企業が増えています。

まとめ

今回は、会社のイメージアップに効果的なネット広報について紹介してきましたが、ネット広報の効果は会社のイメージアップになるだけではありません。企業の成長性や将来性、広報活動に対する評価など、大きな効果があり、ネット広報は多くの企業が活用している利用頻度の高い広報ツールとなっています。


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